会社概要

商　号 株式会社MTI
（旧 NYK輸送技術研究所）
発　足 2004（平成16）年4月1日
本　社
東京都千代田区
研究室
神奈川県横浜市磯子区
株式会社MTI研究室の地図
資本金 9,900万円
株　主 日本郵船株式会社
社員数 61名（2011年4月1日現在）
役　員 代表取締役社長　　安永 豊
常務取締役　　松原 知之
取締役　　松原 俊二
取締役　　田中 康夫
監査役　　大鹿 仁史
事業内容
  • 人材育成に関するコンサルティング業務及び教育・研修の実施
  • 海運業、物流業に関する技術コンサルティング業務
  • 海運業、物流業に関する技術戦略、技術開発方針の策定と、個別技術開発案件の決定、実施、進捗管理、報告
  • 新事業に関する研究、調査、情報収集、技術開発、実施可否の検討
  • 海運業、物流業に係わる輸送環境の貨物に与える影響に関する研究、開発、調査、計測、分析
  • 海運業、物流業に係わるシステム、情報通信、情報処理に関する開発、調査、設計、製造、販売
  • 海運業、物流業に係わる設備、機会に関する研究、開発、調査、設計、製造、販売
  • 地球環境、海洋資源および海洋開発に関する研究、開発、調査、計測、分析
  • 燃料油、潤滑油、水質等に関する研究、調査、計測、分析
  • 上記各号に付帯する一切の事業
経営理念 「モノはこび」の技術人材で「お客様の満足」を実現し、より豊かな地球に貢献します。
行動指針
  • 日本郵船グループが「モノはこび」を通して蓄積した知識・経験・技術を融合・活性化させ、技術の改善と新技術の開発を通して、 お客様に提供するサービスの質の向上と付加価値の増大を実現させます。
  • 環境やお客様のニーズの変化を的確にかつタイムリーに把握し、自ら変革へのチャレンジを行っていきます。
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歴史・沿革

株式会社MTIは、2004年4月1日　日本郵船株式会社の100％子会社である株式会社NYK輸送技術研究所を発展的に改組して発足致しました。 弊社は、人材育成・物流技術・造船技術を中心とした独自の事業分野の開拓に努め、この分野で有数の企業になることを目指しています。

その前身は1986年12月に日本郵船の一部門として設立された技術開発センターです。 日本郵船株式会社技術開発センターは、設立時に海務部油炭効率研究所を、また、1992年3月には低温流通研究所を統合して、 日本郵船の技術開発の中核となりましたが、研究施設は3ヶ所に分散していました。 そこで、1995年6月に、これらを1ヶ所に統合し、組織名を輸送技術研究所と改称して、横浜市磯子区杉田に新施設を開設しました。

分社後は、それ迄にもまして研究に邁進してきましたが、顧客のニーズを身近に把握するために、 2001年2月に大型振動装置を持つ実験棟を新杉田研究室として残し、本社事務所を東京都千代田区丸の内の郵船ビルに移転しました。 また、同年9月には、物流技術に目標を絞り込むために、油分析業務を日本油化へ移管しました。

さらに、急速かつ多様に展開するわが社グローバル業務のニーズに合った人材の確保・育成に、 従来の方法では必ずしも十分に対応できなくなりつつあること、また、技術開発については、より一層の一元的な研究開発体制が必要であるとの認識から、 2004年4月に、従来の日本郵船の一部門から新会社に改組いたしました。

沿革

1986年12月
日本郵船株式会社　技術開発センターを設立
1992年03月
別組織になっていた低温流通研究所を統合
1995年06月
日本郵船株式会社　輸送技術研究所へ改組
1997年06月
株式会社NYK輸送技術研究所を設立
2001年02月
本社事務所を丸の内郵船ビルに移転
2001年09月
油分析業務を日本油化株式会社へ移管
2004年04月
人事グループ人材教育部門、技術本部技術開発部門を統合し、
株式会社MTIに改組
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物流環境試験などのお問い合わせ

MTIは大型振動試験機や大型環境試験機を利用した耐震試験や物流環境における振動試験などを行う、物流・輸送環境のスペシャリストです。

弊社では、受託での耐震試験・輸送環境試験、各種の輸送環境対策製品の開発などに対応可能です。耐震試験や輸送振動試験、防振対策などのお問い合わせやご用命をお待ちしております！

 
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